中国株（上海総合指数） 257Ｐ -Ｐ（-0.1％）
日経平均もダウ平均ＣＦＤも、そして中国株も前日比変わずの近辺で攻防戦を繰り広げています。底入れの兆候と感じ取ることができるかもしれません。小さいながらもいくつか好材料はあります。中国政府が米国産大豆を新たに購入したとの記事。首脳会談後これで2回目。米中貿易交渉が順調な一つの証左であるはずですから、本当なら世界株価に好影響のはず。またフランス国立統計経済研究所が、フランス経済は第4四半期（10～12月）にデモの影響で鈍化するが、来年初めに回復すると発表。このことは市場が思っているほど欧州経済が悪くないことの証左とも取れるはずです。また米住宅着工件数は前月から増加して8月以来の高水準となり、着工許可件数は7か月ぶりの高水準と米商務省が発表。エコノミストの中央予想値123万戸を上回り126万戸（前月比3.2％増）。良い数字です。しかし、市場は一戸建て住宅の着工件数が4.6％減の82万戸であることに難癖をつけてこの良い数字を無視。一戸建ての件数が少ないのは住宅価格が高騰したから。引き合いや需要までなくなったわけではありません。購買意欲に沿った値段まで下げてくれば再び上向くということです。ですから、この住宅着工件数の増加は米経済の底堅さの証左に他ならないはず。またもう一つは韓国ＬＧが巻取り型の有機ＥＬテレビを来年発売すると発表したこと。広い用途で有機ＥＬディスプレイが採用されることになるということです。例えば壁一面がテレビ画面になったり、店舗のガラスが有機ＥＬディスプレイ画面になったり。曲がる有機ＥＬディスプレイは電気自動車と同じでテクノロジーの歴史的変革になり新たな巨大な市場を生んでくれるはずです。このような好材料に素直に反応してくれる市場に戻ることを今はひたすら待っています。