日経平均 22816円 ＋212円
私は当初、日経平均が23000円前後を上値の抵抗線にして持ち合いレンジを形成するその中で、中小型の個別株の上昇があると考えていましたが、今日までの動きを見ていると私の予想は間違いだったと思います。日経平均が23000円を突き抜いて上昇を始めてから、半導体関連や電子部品関連のハイテク株も含めて買い戻しや見直し買いが生じて中小型株の反転が本格化するように考え直しています。もしこれが正しなら、日経平均が23000円を抜くと出来高が増加し始めて、中小型株のリターンが始まると考えます。また出来高は今週になってやっと増加を始めています。潮目が変わる予兆だと思います。それに、私の友人も先週末に言っていたのですが、日本株の本格的反騰は中間選挙が終わってからだろうと言っていました。中間選挙が終わってトランプショックのピークアウトを確認してから、割安顕著となった日本株を外人をはじめ買い直してくるだろうと言っていました（猛烈なスピードでかもとも）。私も冷静に考えると、世界経済の炭鉱のカナリアとなってしまった日本株（世界景気敏感株が日本株）は世界経済の先行きに不安が出ると真っ先に売り込まれて（業績や経済状況にお構いなく）、世界経済の先行きに明るさが出れば真っ先に大きく上昇。だから世界経済の最大の阻害要因であるトランプ大統領がおとなしくなれば、先行きに明るさが出るとして日本株は大きく買い直されるだろうと思います。しかも東京オリンピック開催を目前にしているから短期間に猛烈に。また、意外にことに夏までの経済統計の数字は好調でした。設備投資がけん引役となっています。それに半導体関連株が大きく売られていますが、ルネサス大型買収や東京エレクトロニクスの岩手奥州工場の新築など半導体関連企業は旺盛な需要に対応すべく大規模な設備投資を続けています。普通に考えて、これから自動運転支援システムが本格的に普及し、海外では空飛ぶクルマの販売予約も開始となった、ビッグデータ活用でデータセンターの増設がこれからも続き、様々なものがＩｏＴでつながれる社会が出現しようとしている中で、半導体の需要が落ちるはずはありません。確かに中国の大増産で価格下落が生じる心配はあるかもしれませんが、次世代半導体や高付加価値半導体など高値を維持しながら旺盛な需要を迎える半導体もたくさんあるはずです。ゆえに中間選挙が終われば、半導体関連や電子部品関連の猛烈な反転があるのではと期待しています。また、中間選挙の前にもし米中の貿易戦争の落し所が見つかるなら、早めに反転開始の可能性もあります。日米の経済協議は来週末の21日からとのこと。月内中には日米の貿易交渉がまとまったことを受けて、半導体関連や電子部品などのハイテク株はまだ弱々しいながらも反転の形に入れるのではと予想しています。あと少しの辛抱です。